マラリア・ノーモアは
マラリアで命を落とさない世界を目指す
国際NGOです

マラリア・ノーモアの歩み

「マラリアのない世界」を目指して、マラリア・ノーモアは2006年アメリカで発足しました。ゼロマラリアをめざし、政策決定者、民間企業、国際機関などと連携し私たちの世代でマラリアを廃絶することを目指します。Malaria No More HP:https://www.malarianomore.org/

2005年

ビル・ゲイツ、New Yorker Magazineで「マラリアはこの地球上で最悪なものの一つだ(Malaria is the worst thing on the planet.)」と語る。
ブッシュ大統領がアフリカにおけるマラリアへの貢献を目指す「President Malaria Initiative(PMI)」を発表。

2006年

PMI設立を契機にアメリカでマラリア・ノーモアが誕生。ファウンダーは現国連事務総長マラリア特使のレイ・チェンバースとピーター・チャーニン(チャーニン・エンターテインメントおよびチャーニン・グループ創設者)。

2009年

英国でマラリア・ノーモアUK誕生

2012年
10月26日

「アジアの拠点つくりを」との要望に応え、日本にマラリア・ノーモア・ジャパンが生まれる。

2013年2月

マラリア・ノーモア・ジャパンがNPO法人として認証される。

2013年
4月25日

世界マラリアデーを記念したプロジェクションマッピングや動画配信など実施。

2013年
6月1日

第5回アフリカ開発会議(TICAD V)に向けたチャリティイベント「Run for Africa」協賛。同イベントは参加費の一部がセネガルでの蚊や配布事業に使われた。

2013年
9月

One Like for One Lifeキャンペーン展開。タンザニアで蚊帳2000張配布
2013年秋 マラリア・ノーモアでPower of Oneキャンペーンスタート。ノバルティス社、アレーレ社などの支援を受け、1ドルの寄付でザンビアの子ども一人へ簡易診断キット&抗マラリア薬が届けられる取り組みを展開。最終的に300万人の子どもへキットを届けた。

2014年
4月25日

マラリア・ノーモア・ジャパンで「ゼロマラリア賞」開始。また同日他団体との共催でチャリティーイベント「Power of One」開催。

2014年
8月20日

世界蚊の日を記念した映像キャンペーン「Feel Malaria」公開

2014年~

カメルーンでマラリア対策に従事。2014年から3年間で同国においてマラリア対策に費やした金額は2400万ドルになる。

2014年
10月

アジアプロジェクト実施の可能性について現地調査を実施。

2015年
2月

アジア支援活動の一環でインドネシアの現地NGOへマラリア検査用の顕微鏡を寄贈。同時に現地NGO、アイルランガ大学と協定を締結。

2015年

Economist誌で「マラリア根絶ができれば、人類史上最大の偉業と言えるだろう([Malaria eradication] would rank as one of humanity’s greatest achievements)」と述べられる。

2015年
4月25日

ゼロマラリア賞第2回目受賞者発表

2015年6月

マラリア・ノーモア・ジャパンが認定NPO法人の認証を受け、寄付など税控除の対象となる

2015年9月

国連総会でオバマ大統領が「多くの子どもが蚊に刺されただけで命を落としている。これは不道徳であり、不公平だ。生きるか死ぬかの問題に対して、私たちは行動すべきだ(Many children are just one mosquito bite away from death. And that is a moral outrage. It is a profound injustice. It is literally a matter of life and death, and now the world must act)」と述べる。

2015年

クアラルンプールで開催された東アジアサミットでモディ・インド首相がインドにおけるマラリア廃絶について言及

2015年
9月28日

マラリア・ノーモアのファンダーであるレイ・チェンバースがビル・ゲイツと共に「2040年までにゼロマラリア達成のための計画」を発表

2015年
9月より

マラリア・ノーモア・ジャパンで東京・長崎で連続講座開始

2015年10月

他団体と共催で三大感染症に関する国際シンポジウムを東京で開催

2016年1月

オバマ大統領、一般教書演説でマラリア支援を言及

2016年1月

英国でジョージ・オズボーン財務大臣(当時)とビル・ゲイツ、今後5年間でマラリア対策に30億ポンド拠出することを表明

2016年
4月

東京メトロでの広告キャンペーンを展開/ゼロマラリア賞第3回受賞者発表

2016年
5月

G7伊勢志摩サミットに参加、市民社会ブースの統括など実施したほか、直前の日本政府のグローバルファンドへの拠出に対する声明を発表した。

2016年
6月

セネガルへオリジナルパッケージの蚊帳2000張寄付

2016年10月~

マラリア・ノーモア・ジャパン、東京と長崎で連続講座開催

2016年
10月

東京でカクテル・レセプション「マラリア制圧に向けたプライベートセクターの貢献」開催

2016年
12月

ビル・ゲイツやレイ・チェンバースら世界の感染症対策リーダーたちが「End Malaria Council」を設置

2017年
2月

「Asia Pacific Leaders Malaria Alliance (APLMA)」とマラリア・ノーモア・ジャパンとのパートナーシップ契約締結
*APLMAは、2013年 第8回 東アジア首脳会議にて発足。2014年には日本を含む18か国首脳が2030年までにアジア太平洋地域でのマラリア制圧を目標とすることに合意し、国境を越えた地域の取組みが始まった。

2017年
4月25日

ゼロマラリア2030キャンペーン開始/ゼロマラリア賞第4回受賞者発表

2017年
8月30日

世界蚊の日を祈念したイベント「日本の夏。蚊と暮らす夏」で蚊をテーマにした落語と沖縄の戦争マラリアをハイライトしたトークセッションを開催する。

2017年
10月10日

グローバルヘルスをリードするGlobal Fund, GAVIそして、日本が2013年に設立した新しいタイプの官民連携の保健医療技術の投資・開発基金、GHIT Fundとの共同で、マラリアをテーマにしたシンポジウムを開催。同日夜にZEROマラリア2030キャンペーンレセプション開催。

2017年
12月11日

Malaria No More Japan設立5周年記念夕食会を開催。

2018年
3月18日

ZEROマラリア2030キャンペーンとして第87回日本寄生虫学会で桂歌助落語「蚊相撲」上演

2018年
4月18日

Malaria No More UK、「Malaria Must Die」キャンペーン開始。David Beckam氏を登用したメッセージ映像を配信。

2018年
4月25日

第5回ゼロマラリア賞発表/上智大学でZEROマラリア2030キャンペーンイベントを開催

理事の紹介

理事長 神余 隆博

関西学院理事・関西学院大学教授・国連外交統括センター長

Zeroマラリア2030目標達成のため、かつてマラリアを克服した経験を持つ日本の貢献を実現しましょう。

石毛 郁治

マラリア・ノーモア・ジャパン
専務理事 兼 事務局長

日本の英知を尽くして、ゼロ・マラリア達成に貢献しましょう。

マーティン・エドルンド

マラリア・ノーモアCEO

マラリアのない世界の目標を達成するためには、グローバルヘルスへの日本の継続的な取り組みが不可欠です。

狩野 繁之

国立研究開発法人国立国際医療研究センター(NCGM) 研究所
熱帯医学・マラリア研究部 部長

日本のイノベーションによるマラリア世界技術戦略への貢献に取り組みます。

渋澤 健

コモンズ投信株式会社 会長

一人ひとりの想いが、一人ひとりの命を救います。

髙木 正洋

長崎大学 名誉教授

今尚毎年43万人(我が長崎市の人口に同じ)の命がマラリアで失われる!この理不尽許せない!

髙野 哲朗

エクソンモービル・ジャパン合同会社 社長

マラリア撲滅の為、弊社は世界で約163億円を投じてきており、MNMJ設立から参画しています。

長島 美紀

合同会社ながしま笑会 代表社員
一般社団法人SDGs市民社会ネットワーク 理事

今こそゼロマラリアの主役になろう!

西本 麗

広栄化学株式会社 代表取締役社長

SDGsで掲げられている2030年までのマラリア制圧に向けて、日本の貢献を示していきます。

原田 聡

前マラリア・ノーモア・ジャパン
専務理事 兼 事務局長

ゼロマラリアに向けて、皆が持っている力を結集しましょう。

水戸 信彰

住友化学株式会社
代表取締役 専務執行役員

科学の力を結集してマラリア撲滅に貢献したい。

水野 達男

顧問
元マラリア・ノーモア・ジャパン
専務理事 兼 事務局長

マラリア制圧という地球規模的な課題に、日本国、日本企業、そして日本人が強く関われると信じています。

他組織との連携

マラリア・ノーモアは、ゼロ・マラリア実現のため、国や組織の枠を超えて連携し、より大きなインパクトを創出していきます。

組織概要

事務局所在地

千代田区麹町三丁目7番地4 秩父屋ビル8階
(株式会社販売促進研究所 内)Google Map

設立

2012年10月 団体設立
2013年 2月 NPO法人として活動開始
2015年 6月 認定NPO法人として認定

代表者(理事長)

神余 隆博
(関西学院理事・関西学院大学教授・同大学国連外交統括センター長)
外務省国際社会協力部長、国連代表部次席大使、駐ドイツ大使などを歴任。

理事メンバー

石毛 郁治
(Malaria No More Japan(マラリア・ノーモア・ジャパン)専務理事、事務局長兼務)
前住友化学株式会社 アニマルニュートリション事業部 事業企画部長

Martin Edlund
(Malaria No More CEO)/ 運営支援
元ジャーナリスト:The Wall Street Journal、The New York Times

狩野 繁之
(国立国際医療研究センター研究所 熱帯医学・マラリア研究部長)/運営支援

渋澤 健
(コモンズ投信株式会社会長)/運営支援

高木 正洋
(長崎大学名誉教授)/運営支援
長崎大学副学長(拠点担当)、長崎大学国際連携戦略本部長、
長崎大学熱帯医学研究所副所長などを歴任。

髙野 哲朗
(エクソンモービル・ジャパン合同会社社長)/Founder及び運営支援

長島 美紀
(合同会社ながしま笑会代表/一般社団法人SDGs市民社会ネットワーク業務執行理事)
現在、サステナビリティをテーマに産官学との連携を進める。

西本 麗
(広栄化学株式会社 代表取締役社長)/運営支援

原田 聡
(Malaria No More Japan(マラリア・ノーモア・ジャパン)理事)
元住友化学インド株式会社 社長

水戸 信彰
(住友化学株式会社 代表取締役 専務執行役員)/Founder及び運営支援

顧問

水野 達男
(前Malaria No More Japan専務理事、事務局長兼務)

監事

菅原 邦彦
(公認会計士)

設立趣旨書・定款

マラリアの脅威から解放されて久しい日本ではその現実を実感しにくいが、今なお、世界人口の約半分がマラリア感染の脅威にさらされており、世界保健機構の調査によると、2010年には約65万人がその犠牲となっている。犠牲の9割は貧困に苦しむサブ・サハラ以南のアフリカで発生し、多くは5歳以下の幼児である。そこには、一分間に一人、命を落とし犠牲となっている現実がある。彼らの尊い命は、適切な対応が出来ていれば、救える可能性のあった命であり、そして、マラリアを撲滅することは、子供の命を救い、死亡率を低下させるばかりではなく、貧困の負のスパイラルから脱却することに繋がる。

マラリアは、予防・治療が可能な感染症であり、防虫加工を施した蚊帳などを使用することにより感染を防ぐことができ、そして、早期の正確な診断・適切な治療を受けることにより治癒する可能性が高くなる。事実、蚊帳、診断キットや治療薬の配布など国際機関などの積極的な取組みにより、2000年からの10年間で、マラリアによる世界の死亡率は約20%削減されてはいるが、根絶までにはさらなる世界的な取組みが必要なのが現状である。

「Malaria No More(マラリア・ノーモア)」は、マラリア撲滅を目的に2006年から国際的な取組みを実施している非営利活動法人である。アメリカに本部を置き、カナダ、英国、そして、オランダに支部を置いている。われわれはその活動に賛同し、かつてマラリアが発生し克服した経験をもつ日本がアジアの中心となりマラリア撲滅の活動を展開することに強く意義を感じる。2015年のミレニアム開発目標の達成にむけ、アジア諸国を中心に世界的なマラリア撲滅の潮流を作り、啓発・政策提言活動を実施することを目的とし「Malaria No More Japan(マラリア・ノーモア・ジャパン)」を設立する。

「Malaria No More Japan(マラリア・ノーモア・ジャパン)」は、2013年6月に横浜で開催される第5回アフリカ開発会議(TICAD V)やワールド・マラリア・デイ(4月25日)でのイベントやキャンペーンの実施、啓発活動を促進するためのコミュニケーションツールの開発・普及、政策提言を行う。さらに、海外での啓発活動の地理的拡大を図るためアジア地域で活動する他団体との連携を強化し、精力的に各種取組みを実施し、アフリカとアジアでのマラリアによる犠牲者を無くすことにより、途上国の人々の生活を向上させ、より持続可能な社会づくりに寄与することを目指す。

2012年10月吉日
Malaria No More Japan(マラリア・ノーモア・ジャパン) 理事長
神余 隆博

年次報告

決算報告(概要)

収入 ¥29,804,790 円
寄付 21,526,157 円
受取助成金等 7,311,379 円
事業収益 824,500 円
その他 142,754 円
支出 23,037,443 円
マラリア普及啓発事業 18,483,106 円
管理費 4,554,337 円
前期繰越金 9,298,427 円
次期繰越金 16,065,774 円

決算報告(概要)

収入 29,504,594 円
寄付 21,116,333 円
受取助成金等 5,585,326 円
事業収益 2,395,000 円
その他 407,935 円
支出 26,456,800 円
マラリア普及啓発事業 21,815,195 円
管理費 4,641,605 円
前期繰越金 6,250,633 円
次期繰越金 9,298,427 円

決算報告(概要)

収入 27,609,763 円
寄付 19,107,634 円
受取助成金等 5,348,628 円
事業収益 2,993,420 円
その他 160,081 円
支出 29,817,560 円
マラリア普及啓発事業 25,328,184 円
管理費 4,489,376 円
前期繰越金 8,458,430 円
次期繰越金 6,250,633 円

決算報告(概要)

収入 38,322,154 円
寄付 23,971,154 円
事業収益 14,125,104 円
その他 225,896 円
支出 42,947,498 円
マラリア普及啓発事業 38,170,463 円
管理費 4,777,035 円
前期繰越金 13,083,774 円
次期繰越金 8,458,430 円

決算報告(概要)

収入 36,926,247 円
寄付 22,905,219 円
事業収益 13,839,011 円
その他 182,017 円
支出 34,739,643 円
マラリア普及啓発事業 30,365,948 円
管理費 4,373,695 円
前期繰越金 10,897,170 円
次期繰越金 13,083,774 円

決算報告(概要)

収入 29,867,298 円
寄付 23,406,642 円
事業収益 6,303,880 円
その他 156,776 円
支出 29,602,406 円
マラリア普及啓発事業 25,547,828 円
管理費 4,054,578 円
前期繰越金 10,632,278 円
次期繰越金 10,897,170 円

決算報告(概要)

収入 30,130,740 円
寄付 24,273,551 円
事業収益 5,704,958 円
その他 152,231 円
支出 26,616,264 円
マラリア普及啓発事業 22,461,198 円
管理費 4,155,066 円
前期繰越金 7,117,802 円
次期繰越金 10,632,278 円

決算報告(概要)

収入 32,051,098 円
寄付 25,264,000 円
事業収益 6,651,130 円
その他 135,968 円
支出 22,925,962 円
マラリア普及啓発事業 17,012,595 円
管理費 5,913,367 円
前期繰越金 -2,007,334 円
次期繰越金 7,117,802 円

決算報告(概要)

収入 27,961,681 円
寄付 15,352,000 円
事業収益 1,571,120 円
その他 10,973 円
みなし法人期引継ぎ 11,027,588 円
支出 29,969,015 円
マラリアに関する普及啓発事業 26,877,723 円
管理費 3,091,292 円
次期繰越金 -2,007,334 円