Malaria No More Japan（マラリア・ノーモア・ジャパン）はアメリカに本部を置く
マラリア・ノーモアの日本支部として2012年に設立された日本で唯一のマラリアに特化した認定NPO法人です。
日本以外にもイギリスに支部が置かれた国際NGOとして、マラリアのない世界（＝ゼロマラリア）を目指しています。
ゼロマラリア達成のための政策提言活動、コミュニケーション活動、そして連携促進活動を3本柱に活動を行っています。
「 政策提言活動 」 POLICY RECOMMENDATIONS
2030 年までにマラリアをなくすためには、政治的リーダーの強いコミットメントが肝要です。
政策に関わる政治家や官公庁、国際機関と連携し、より現実のニーズに即した支援の実現を目指します。
「 連携促進活動 」 PARTNERSHIP
予防可能なマラリアからひとりでも多くの子どもを救うために。私たちは産官学民・市民社会組織（CSO）と
連携して支援にあたっています。現在はアフリカ、アジアでの事業を支援しています。
「 ZERO マラリア2030キャンペーン 」 ZERO MALARIA 2030 CAMPAIGN
「2030年までにマラリアによる死者をゼロにする」。その目標を掲げてSDGs（持続可能な開発目標）を
はじめとするグローバルな社会課題と組み合わせ、さまざまなステークホルダーとの連携による課題解決を目指します。
ZEROマラリア2030キャンペーン実行委員会 運営委員
キャンペーンは実行委員会形式で運営されています。
＊2022年6月現在、下記の方が就任しています。今後随時実行委員メンバーは追加される予定です。（50音順、敬称略）
– 神余 隆博（認定NPO法人Malaria No More Japan理事長、運営委員長）
– 赤名 正臣（エーザイ株式会社常務執行役）
– 鵜尾 雅隆（認定NPO法人日本ファンドレイジング協会代表理事）
– 尾身 茂（公益財団法人結核予防会 理事長）
– 狩野 功（公益財団法人 日本国際交流センター理事長／グローバルファンド日本委員会ディレクター）
– 北 潔（長崎大学大学院熱帯医学・グローバルヘルス研究科長）
– 國井 修 （公益社団法人グローバルヘルス技術振興基金 CEO・専務理事）
– 武見 敬三（参議院議員、世界保健機関（WHO）UHC親善大使）
– Roberto Benes（UNICEF 東京事務所 代表）
– 近藤 哲生（国連開発計画（UNDP）駐日代表）
– 一般社団法人SDGs市民社会ネットワーク
オブザーバー
– 野田 博之（内閣官房国際感染症対策調整室新型インフルエンザ等対策室 企画官）
サポート企業
– 株式会社電通
– シスメックス株式会社（＊2017年10月10日キャンペーン主催イベントをご支援いただきました）
– テクノマトリックス株式会社
– アース製薬株式会社